運動療法処方箋
持病があっても運動で身体を変えたい。でもジムで何をすればよいか不安｜運動療法処方箋で医療と運動をつなぐ
病気の治療や健康管理のために運動したい。でも、一般的な筋トレの情報を自分に当てはめてよいか分からない。その不安がある場合は、種目を自己判断する前に、主治医へ運動の適否と条件を相談し、その指示を運動施設へ伝える方法を考えます。
指定運動療法施設を利用する制度では、医師が運動療法処方箋に実施内容や注意点を記載します。医療機関での判断と、施設での運動を別々の話にしないことが、取り組みを具体化する出発点になります。
「運動したい」と「何をしてよいか不安」を、両方伝える
診察では、身体を変えたいという希望と一緒に、運動中に気になる症状、普段の活動、仕事や食事の時間なども伝えます。薬の情報は、お薬手帳など、現在の内容が分かるものを用意すると相談しやすくなります。
「体力を保ちたい」「ジムで筋トレをしたい」「仕事が不規則でも続けたい」など、実際に取り組みたい場面を具体的にしてください。医師が運動療法の適否や必要な確認を判断する材料になります。処方箋を希望すれば、誰でも同じ内容で発行されるという仕組みではありません。
処方箋は、病名だけを伝える紙ではない
厚生労働省の公式様式・別紙様式2には、診断名に加え、実施頻度、運動の種類、強度、時間や回数、留意事項、生活上の留意点などの欄があります。
同じ病名の人が行っている運動を、そのまま自分のメニューにするのではなく、自分の指示を確認します。分からない記載があれば、本人やジムの担当者だけで意味を補わず、医療機関に確認してください。処方内容を本人が作り、署名だけを依頼するものでもありません。
ジムへ行く前に、受け入れと情報の渡し方を確認する
処方を受けたら、施設へ事前に連絡し、初回の手順、持参する書類、料金、医療機関との連絡方法を確かめます。処方箋を持っていれば、どのジムでも同じように受け入れられるとは限りません。
初回に確認したいのは、例えば次の点です。
- 医師からの指示を、どの担当者が確認するか。
- 分からない記載や身体の変化がある場合、どのように医療機関へ確認するか。
- 実施した内容や体調を、どのように記録して次の診察へつなぐか。
- 費用と利用方法を、開始前に説明してもらえるか。
健康情報を渡す際は、誰に何のために共有するかも確認します。必要な情報を共有することと、範囲を決めずに情報を渡すことは分けて考えましょう。
一度受け取った指示でも、変化があれば相談する
運動を始めた後に、体調や薬、生活の条件が変わることがあります。以前できたことを、いつでも同じように行ってよいと判断しないでください。
厚生労働省の通知は、主治医へ運動療法実施報告書を提出する流れも示しています。運動したことを記録し、医師の経過観察につなげることまで含めて考えます。運動施設が診断や薬の変更を行う仕組みではありません。
費用の不安も、始める前に分けて確認する
医療機関での診察や書類の費用と、施設の利用料は、相談先を分けて確認します。どの費用を、誰に支払うかを開始前に確認しましょう。
医療費控除についても、国税庁の取扱いは、治療のための医師の処方に基づく指定運動療法施設の利用と、医師の証明や領収証などを示しています。処方箋だけで控除が決まると考えず、期間・頻度・必要書類などの条件は、医療費控除の確認記事で確かめてください。
不安のあるまま、一般的なメニューを選ばないために
FRACTAL WORKOUTは、日本健康スポーツ連盟の施設一覧に指定運動療法施設として掲載されています。医師の指示を確認し、運動の実施と記録につなげるため、利用方法はお問い合わせから事前にご相談ください。運動療法の適否や医学的な指示は、主治医に確認します。
「運動しましょう」と言われただけでも、処方箋を受けたことになりますか？
運動を勧められたことと、実施内容や注意点が記載された運動療法処方箋を受けたことは分けて確認します。どの運動をどの条件で行ってよいか分からない場合は、そのまま自己判断せず、医療機関に相談してください。
相談する場面から、詳しく確認する
- 医療機関へ相談する前：受診前の準備 ／ 処方箋の見方 ／ 記載項目 ／ 頻度・強度・時間・種類
- 施設で取り組むとき：初回利用 ／ 期間と見直し ／ 実施報告書 ／ 中断・再開 ／ 医師と指導者の役割
- 費用や書類が気になるとき：指定施設の探し方 ／ 書類の違い ／ 申告と保管 ／ 利用料と保険
- 持病ごとの相談準備：糖尿病 ／ 高血圧 ／ 脂質異常症 ／ 肥満症 ／ 情報の共有
この記事の著者
高瀬 雅弘
FRACTAL WORKOUT
代表取締役・代表トレーナー
横浜市立大学で身体運動論・運動生理学を専攻。15,000時間以上の運動指導経験を持つ。パーソナルトレーニングに加え、法人向け運動セミナー・健康経営支援、専門学校やメディカルフィットネスでの指導に携わる。
保有資格
健康運動指導士／健康運動実践指導者
NSCA-CPT／健康経営アドバイザー
