運動療法処方箋
運動療法処方箋の記載項目｜医療機関と運動施設で確認したい内容
指定運動療法施設で用いる運動療法処方箋は、厚生労働省の別紙様式2に沿って、医師が疾病と実施条件を示す書類です。施設が処方内容を正確に受け取るには、運動の名前とともに、強度、時間や回数、頻度、期間、留意事項を確認する必要があります。
公式様式の項目を確認する
厚生労働省の通知と別紙様式2では、患者情報、実施開始時期と週数、診断名、実施頻度、運動内容、生活上の留意点、医療機関と医師の情報を記載する形になっています。これは指定運動療法施設の制度で用いる様式です。ほかの診療制度のリハビリテーション指示書などと取り違えないようにします。
患者本人や運動施設が診断名や医学的な指示を埋めて完成させるものではありません。資料を準備する場合も、医学的な内容の記載と判断は医師が行います。
実施する人に伝わる内容かを確かめる
運動指導者が確認したいのは、どの運動を、どの範囲で実施する指示かという点です。「無理なく」などの表現があっても、その人にとっての目安を判断できない場合は、医療機関に照会します。強度の測り方、運動量を変えてよい範囲、実施を見合わせる条件などを質問することが考えられます。
ただし、こうした確認項目は、公式様式に存在しない新たな全国共通の必須欄を定めるものではありません。個別の運用で不足する情報を、関係者が補足して共有するための観点です。
不明点の照会先を決めておく
開始前に、誰へ、どの方法で、不明点を確認するかを決めておくと、現場で判断を急がずに済みます。処方した医師と提携医療機関の役割も整理します。厚生労働省の手続フローは、処方の作成元によって連絡の流れを分けて示しています。
施設側が、一般的なガイドラインの数字を転記して処方を補ったことにするのは避けます。ガイドラインは判断を支える資料であり、その患者の具体的な指示は医師へ確認します。
実施結果を、次の診察に戻せるようにする
受け取る内容だけでなく、実施後に何を返すかも重要です。実施できた種類や量、中断した内容、本人の訴えなどを事実として記録し、医学的な評価と混同せず報告します。運動療法実施報告書で、回報する情報を詳しく解説しています。
フラクタルワークアウトへの受け入れ・連携手順の確認はお問い合わせへ。患者個人の病歴や処方箋を送る前に、安全な受け渡し方法を確認してください。
この記事の著者
高瀬 雅弘
FRACTAL WORKOUT
代表取締役・代表トレーナー
横浜市立大学で身体運動論・運動生理学を専攻。15,000時間以上の運動指導経験を持つ。パーソナルトレーニングに加え、法人向け運動セミナー・健康経営支援、専門学校やメディカルフィットネスでの指導に携わる。
保有資格
健康運動指導士／健康運動実践指導者
NSCA-CPT／健康経営アドバイザー
