食事と身体づくり
医療機関とジムに連携してほしい。でも健康情報の共有は不安｜誰に、何のために、どこまで伝えるかを確認する
病気や薬のことを理解したうえで、運動を見てもらいたい。医療機関とジムが連携してくれると安心できそうだけれど、検査結果や病歴がどこまで共有されるのかは不安。必要な連携を受けることと、健康情報を大切に扱ってほしいという希望は両立できます。
確認したいのは、連携という言葉だけで安心することでも、心配だから何も伝えないことでもありません。相手、目的、情報の範囲、伝える方法、担当者を具体的にします。安全に運動するための情報と、本人が知らないうちに広く共有されることを同じ扱いにしないためです。
まず、何の判断に必要な情報かを聞く
診断名だけでは、今の運動の条件が分からない場合があります。医師の指示、避ける動作、実施中に注意する症状、連絡が必要な変化など、運動の相談に必要な情報を確認します。
厚生労働省のガイドも、運動を行う人の身体の状態や症状に応じた安全確認を示しています。身体活動・運動ガイド2023。一方で、安全のためという言葉だけで、すべての診療記録を無条件に渡す必要があると決めることはできません。何を確認するためか説明を受けます。
「この検査結果は、どのような運動判断に使いますか」「必要な項目を主治医に確認してもらえますか」と質問できます。情報の不足があるときは、分かったことと未確認のことを区別してから実施を考えます。
病歴や検査結果は、慎重な扱いが必要な情報
個人情報保護委員会のガイドラインでは、病歴や一定の健康診断の結果などは要配慮個人情報に含まれ、取得や第三者提供には本人の同意を原則とする規律があります。法令上の例外などもあるため、すべての場面を同じ手続きと断定するものではありません。個人情報保護法ガイドライン・通則編
実際の説明では、誰に提供するか、何を提供するか、どの目的かを確認しましょう。「医療連携に同意」とだけ書かれていて内容が分からない場合は、具体的な範囲を聞けます。医療機関と運動施設では、役割や情報の扱いが同じとは限りません。
この記事は個別事案の法的判断をするものではなく、本人が相談時に確認する項目を整理したものです。不明な取り扱いは施設の窓口や適切な専門家へ確認してください。
書類を渡す前に、方法と担当者を確かめる
個人のSNS、共有チャット、一般的なAIサービスなどへ、検査結果の写真を安易に送らないようにします。施設が指定する方法と利用目的、担当者が誰かを確認してから共有します。
提供の方法によって、第三者提供時の確認や記録の義務などが関わる場合があります。個人情報保護委員会の第三者提供時の確認・記録に関するガイドライン。利用者が法律の手続きをすべて自分で管理する必要はありませんが、施設側から説明を受けられることが大切です。
手元の原本を渡す必要があるのか、写しでよいのか、保管や返却はどうなるかも聞いてください。関係のない情報を自己判断で消して安全上必要な内容まで欠かす前に、必要範囲を確認する方がよい場合もあります。
連携後の変化も、誰へ伝えるかを決める
薬が変わった、医師から新しい注意点が出た、運動中の症状が変わった。こうした変化があったとき、誰へどの方法で伝えるかを確認します。一度書類を渡したら、以後ずっと同じ条件でよいとは限りません。
本人が、医療者の指示とジムからの提案を区別できることも重要です。ジムの記録が主治医へどのように届くのか、返答が必要な場合にどう確認するのかを聞きましょう。連携しているという表現だけで、毎回医師が運動を確認していると推測しないようにします。
健康情報を出したくない場合は、何も言わずに運動できますか？
安全な実施に必要な確認ができなければ、内容の変更や実施を見合わせる場合があります。不安な理由を伝え、共有範囲や方法を相談してください。
写真の広告掲載にも同意したことになりますか？
運動のための情報共有と、広告の利用目的は別に確認します。施設の説明と同意内容を読み、不明な点を残さないことが大切です。
FRACTAL WORKOUTへは、お問い合わせで「医療機関との連携と健康情報の取り扱いについて確認したい」とお伝えください。内容を理解したうえで、必要な相談へ進められます。
この記事の著者
高瀬 雅弘
FRACTAL WORKOUT
代表取締役・代表トレーナー
横浜市立大学で身体運動論・運動生理学を専攻。2017年から運動指導に携わり、15,000時間の指導実績があります。パーソナルトレーニングに加え、法人向け運動セミナー・健康経営支援、専門学校やメディカルフィットネスでの指導に携わる。
保有資格
健康運動指導士／健康運動実践指導者
NSCA-CPT／健康経営アドバイザー
